どんな商品でも、販売して商品として成り立たせるためには、
”原価”に営業経費や利益などを上乗せして価格設定します。
保険ですと、いざという時の保証にまわる金額（満期金も含）です。
30歳の男性が死んだときに1000万円の保険金が出る定期保険に加入したとします。
その場合の保険料は、月に2540円ですが、死んだときに支払う保障のために使われる金額は840円で、あとの1700円は保険を維持するための経費として使われます。
契約金額が3000万円以上では、
ほとんどの生命保険会社が高額割引を行ってますので、
3000万円以上と以下では割合が変ってきます。
同条件で3000万円に加入すると支払い保険料は7020円と1000万円のときの3倍の7620円ではなく、600円ほど安くなります。
どこが安くなっているのかというと、保険の”原価”にあたる保障部分の保険料ではなく、
経費部分の保険料が安くなるのです。どんな商売でもそうですが、小さな単位で買い物する人よりも、まとめ買いしてくれる人にはその分手間もかからないので経費が安くなります。
終身保険では、
保険期間が長いこともあって、この経費の割合は小さくなります。
30歳男性が終身保険に加入した場合、60歳までに保険料全てを払い込んでしまう通常のタイプですと、支払い保険料全体に占める経費の割合は23％ほどになります。
保険料の中の将来の保障に使われる割合が大きいので、
平均化したときの経費の割合が小さくなるのです。
また、同じ保障の同じ保険であっても、男性と女性では支払う保険料が変ってきます。
保障の内容や男女差、保険期間の長さなどで、保障の割合と経費の割合は変ってくるのです。
私たちは保険の目的である保障を買う以外にも、かなりの経費も払っているのです。
この経費の中身は、コンサルティング料のように保険をよく理解していれば削ることが可能なモノから保険料の口座引落手数料のように生命保険会社が負担していて削れない料金まで、すべて含まれています。
生命保険は暮らしに必要なもので、とくに収入が少ないが家族が多いといった家庭では、大黒柱を失ったときの経済的な打撃は大きく、保険に頼らざるをえません。だとすると、私たちは保険会社と上手に付き合っていかなくてはならないのです。自分たちが支払っている保険料の内訳を知り、納得のいくかたちで自分に必要なだけの保険に加入したいものです。
生命保険の経費の割合が大きくても、仕組みがわかれば削れる料金もわかってくるのです。
